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産学連携の共同研究 〜金融工学を応用したサッカー選手価値評価モデルについて〜

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株式会社セレッソ大阪は、ヤンマーホールディングス株式会社とともに、東京理科大学が実施した共同研究に協力し、金融工学を応用したサッカー選手の契約価値評価モデルの開発に貢献いたしましたので、お知らせいたします。
 
本研究は、東京理科大学スポーツサイエンス研究部門・後藤允部門長による金融工学・データサイエンス研究に、セレッソ大阪およびヤンマーが有するスポーツ現場の知見を組み合わせた山岳連携プロジェクトです。研究は、東京理科大学が中心となり、金融工学におけるリアルオプション理論を応用し、サッカー特有の制度である「移籍期間(Transfer Window)」および「契約解除条項(Release Clause)」を考慮した新たな選手価値評価モデルとして構築されたもので、2026年6月1日には、国際学術誌「Journal of Quantitative Analysis in Sports (JQAS)」に研究論文が掲載されています。

掲載誌 : Journal of Quantitative Analysis in Sports

論文タイトル:An Option Pricing Framework for Valuation of Football Players: Transfer Windows and Release Clauses
DOI:https://doi.org/10.1515/jqas-2026-0043

研究の背景・概要

サッカー選手の移籍市場が世界的に拡大する中、移籍金や契約条件の適正な評価はクラブ経営の重要課題となっています。従来の選手評価は市場価値や過去実績が中心で、契約期間中の意思決定の柔軟性や将来の不確実性を十分反映できていませんでした。本研究では、金融市場のオプション価格理論を応用し、①選手の将来的な成長可能性、②移籍機会の価値、③契約解除条項の影響、④クラブによる放出判断——の4項目を統合的に評価する数理モデルを構築。セレッソ大阪は、クラブ経営・現場の知見提供を通じて本研究に協力しました。

研究成果

サッカー選手の契約価値は固定的な金額ではなく、将来の選択肢や制度設計によって変化することが示されました。移籍期間の存在、契約解除条項の設定、選手のパフォーマンス変動、怪我リスクなどが契約価値に与える影響を定量的に評価できることが明らかになり、スポーツファイナンス分野における金融工学の実務応用研究として位置付けられます。
主な知見(契約解除条項の有無による選手価値の変化)
・選手価値は試合ごとのパフォーマンスを反映して変動し、活躍状況に応じて上下する
・契約期間が短くなるほど、クラブが得る将来便益・移籍機会が減少し、価値は市場価値に近づく
・契約解除条項がある場合、価値は移籍金水準に引き寄せられる。ない場合はクラブが将来の移籍交渉     で追加価値を得られる可能性があり、より高い価値として評価される

研究代表者コメント

東京理科大学 創域情報学部 情報理工学科准教授/スポーツサイエンス研究部門部門長 後藤允様
「金融工学の理論をスポーツ分野へ応用し、サッカー選手の契約価値を定量的に評価する新たな試みです。今回の成果は、本学の数理モデル・データサイエンス研究と、セレッソ大阪・ヤンマーが有するスポーツ現場の知見が結びついたことで実現しました。今後も産学連携を通じ、スポーツにおける意思決定支援や新たな価値創造に貢献してまいります」

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